オンラインゲーム社会に潜む、RMT問題を考察

オンラインゲーム社会に潜む、
RMT問題を考察

インターネットの普及によって活性化された業界の1つであるオンラインゲーム、そこで日夜繰り広げられている違法行為『RMT(リアルマネートレード)』を知っているだろうか?ゲーム内のアイテムなどを現実のお金で取引する、この行為は現在まで大変問題視されている。そんなRMT問題について、このサイトではその概要などに触れながら問題点を言及するサイトである。

RMTをしなくなっていった根拠

RMTをしなくなっていった根拠

詐欺に遭遇しない手段として

散々口うるさく述べてきたが、RMT行為そのものはオンラインゲームの大半が禁止しているものとなっており、もしもRMTをしていると確認されればアカウント停止といった処分に課されることになるため、やらないことに越したことはない。現在では有料で参加することにより、中々てに入れる事の出来ないアイテムを獲得できるイベントなどの実施などによって、不平不満や、個人間でのRMTをする事の価値といったものが徐々に衰退し始めてるのだけは間違いない。それこそ一時期メディアなどで騒がれていた1,000万円単位の収入をRMTによって獲得することが出来たといったユーザーは最近ではそこまで見かけなくなったといえるだろう。

実際、RMTをしている人間の数は減ってきているといえる。インターネットなどで検索してみるとそうしたRMTをして‘かつては’、といったような言葉を用いている人が大勢いるからだ。中には月に100万円ぐらいを稼ぐことが出来たなどといっている人もいるが、真偽の程は定かではないため正確な情報ではないにしても、やはり需要は減ってきているといえる。

オンラインゲームを行っている人の数は情報化が先進的になればなるほど、のめり込む人を増やしていくことになると筆者は考えている。オンラインゲームにハマることそのものについては問題ないにしても、そこから匙加減を自分に課して節度良く遊んでいれば、健全なユーザーだといえるだろう。そうした人々がよからぬ知識をネット上で仕入れることにより、RMTなる個人取引を行なおうといった行為に走りかねない危険性もあるわけだが、それをしたところで大半のユーザーからは利用したいと思われなくなっていった、心理的な変化にも関係しているだろう。

そもそもこうしたRMTをする取引では、個人間で行なうためにしなければならない最低限のマナーがあるからだ。

最低限しなければならないこと

個人間で行なわれていたRMTについて、横行していた頃は誰一人として危機感を覚えていなかった時期があったといえる。しかしそれも情報の重要性と、インターネットを用いた悪質な利用方法により、個人情報になればなるほど、キチンと自覚して自分で管理する術を人は覚えていかなければならなくなった。この情報管理に対する意識が低い人ほど、不用意に余計な情報をインターネットという不特定多数の人間に見られてしまう領域へと放り出してしまう傾向にあると見ている。

筆者はインターネットに不必要な情報を乗せることをしようとは考えなかった。理由としては、過去の学生時代にて何故か自分が関与していないにも関わらず、自身の情報が話したこともないような同級生にまで知られているという、そんなことを経験しているからだ。嫌がらせの一種でばら撒かれたわけだが、そうした面倒なことにも巻き込まれた経験もあって余計な情報は流さないでおこうといった経験があったからこそ、自身に関する情報を開示するといったことはしなくなった。

それでもまだまだ意識として、ネットにおける恐怖を自覚していない人が増えているのも事実であり、ネット上の人間を簡単に信用してしまうといった悪習へとつながっていってしまっている。こうした情報のやり取りはRMTをする個人間では必須であり、またしなければならないことでもある。ここで注意しておきたいのが、当然ながら利用する側がキチンと正確な情報を教えられているかどうか、その確認をする必要がある。RMTでは個人の情報を求めるやり方は当たり前、逆に頑なに問われてもはぐらかしたりして答えないユーザーはよからぬ事を考えていると見て良いだろう。

今でこそ需要はなくなっているが、RMTをするとなったらどのような情報を求めるのが鉄板なのか、少しまとめてみよう。

最低限、チェックしなければならないこと

・個人情報を交換すること
売り手・買い手、どちらもまずはお互いにそれぞれの個人情報を獲得することから、取引を始めなければならない。一方的な関係ではもはや金銭的なやり取りは不可能だからだ、そのため教えられないなどといわれたら、まず間違いなく取引をすることは出来ないと見ていい。
・固定電話番号がちゃんと存在するかどうか
情報を交換した中で、携帯電話ではなく固定電話の交換を求めるのが定石となっている。固定電話の情報を入手できないのもNGだが、そもそも貰った電話番号をまずは市外局番や住所と一致しているかの確認も行わなければならない。本当に存在している番号だったら、実際に電話して声色などを確認する。
身分証を軽々しく提示しない
こうしたインターネット上でのやり取りで注意しなければならないこと、特に個人間となれば身分証明書の提示を不用意に行うべきではない。企業と個人の間なら多少なりとも危険性はあるが、個人のやり取りともなれば、提示した身分証が偽者で、こちらが提示したものを後の詐欺に悪用されてしまうといった問題にも繋がってしまい、結局多大な被害を負うのは自分ということになってしまう。身分証は個人の情報を提示する大事なものとなっているため、非常に危険なことであるということを自覚しなければならない。

簡単に紹介したが、こうしたことをRMTをする際に確認する必要がある。はっきりいえば、売り手側にしてみればいくらでも情報を詐称してしまえばやり過ごすことも出来てしまい、買い手側はその情報が偽者だという確固たる証拠もないまま信じるしかないというのは少々危険極まりない。こうした危険性が唱えられるようになっていったことで、世間で取引されているRMTを警戒する動きが増していき、個人間での取引には危険が沢山付きまとっているのだと、改めて証明した。